当薬局では、厚生労働省が進めるオンライン資格確認を導入しています。
オンライン資格確認とは、マイナンバーカードのICチップ、もしくは健康保険証の記号番号などによりオンライン上で医療保険の資格情報を確認することです。
この導入により、マイナンバーカードをお持ちの方は、窓口で保険証をご掲示いただかなくても医療保険の資格確認がスムーズにできるようになります。
マイナンバーカードをお持ちでない方は、従来どおり保険証をご掲示ください。
従来の資格確認では、薬局スタッフが患者さまから受け取った健康保険証の情報を入力して確認する必要がありました。
一方でオンライン資格確認では、マイナンバーカードを利用して顔認証付きカードリーダーで受付を行います。オンライン上で簡単に資格確認を完了することができるので、待ち時間の短縮にもつながります。
自動受付なので、人との接触も最小限に抑えることができます。
患者さまの同意があれば、過去に処方されたお薬情報や特定健診の情報を、薬剤師と共有することができます。これにより、わざわざお持ちいただかなくても、正確な情報共有が可能になります。また、継続的なデータをもとに、健康管理に関するサポートやアドバイスをさせていただきます。
マイナンバーカードを健康保険証として利用するためには、事前に登録が必要です。一度登録すれば、結婚や転職などで医療保険が変わっても、新しい健康保険証の発行を待たずにご利用いただくことができます。
マイナンバーカードをお持ちであれば患者さんの同意により、保険者に申請していただかなくても限度額適用認定証等の情報が得られるようになり、限度額以上の医療費を窓口で支払う必要がなくなります。
オンライン資格確認の詳細については、厚生労働省のホームページをご覧ください。
*重要なお知らせ*
ご来局ごとに、都度同意のご選択をいただきます。薬剤師が情報を閲覧できるのは、同意後24時間以内に限られています。
同意をいただくことで、薬剤師へ正確な情報を共有することができ、処方内容と合わせて確認した上で健康管理に関するサポートやアドバイスをすることが可能になります。
マスクや眼鏡は着用のまま認証を行うことが可能です。
ただし、サングラスでは認証ができず、マスクも色や柄によっては認証ができない場合があります。その際はお手数ですが暗証番号入力で確認作業を進めていただきますようお願いいたします。
薬局スタッフが患者さまのマイナンバーを取り扱うことは一切ありません。
マイナンバーカードを健康保険証として利用する際には、マイナンバー自体を使うのではなくマイナンバーカードのICチップ内の「利用者証明用電子証明書」を利用します。
お薬をご自宅にお届けいたします。お気軽にご相談ください。
処方せん受付→お薬の説明→会計→ご帰宅→ご自宅にお届け
(オンライン服薬指導もご利用いただけます)
※日時、時間の指定は出来ません
太井・中野・又野・長竹・鳥屋・根小屋・三ケ木・青山・青野原・青根・若柳・寸沢嵐・与瀬
(上記地域以外の方はご相談ください)
料金:500円(税込)
薬剤師が、個人宅や居宅系施設までお薬をお届けし、お薬の説明や管理を行います。
ご家族やケアマネージャー、ヘルパー、医師、訪問看護師等の多職種の方々と連携を取り、患者さんの療養生活・QOL(生活の質)の向上を目的としたサービスを行います。
詳細をお聞きになりたい方は、お電話でもご相談を承っております。
お気軽に、ご相談ください。
スマートフォン・パソコン・タブレットなどのビデオ通話機能を使って、ご自宅にいながら薬剤師からお薬の説明を受けたり、外出することなくお薬を受け取ることができるサービスです。
くろーばー調剤薬局では、オンライン服薬指導を取り入れています。
アプリは不要でお手持ちのスマートフォン・パソコン・タブレットでご利用可能です。
【薬局で受付】
処方せん持参時に、オンライン服薬指導希望とお伝えください。
【医療機関で受付】
医療機関の受付時に、オンライン服薬指導希望とお伝えください。処方せんは医療機関から薬局にFAX等で送付されます。
【薬局で受付の場合】
薬局でオンライン服薬指導を受ける日時を予約します。ビデオ通話で使用するURLは、LINE、SMSやメールでお送りします。
【医療機関で受付の場合】
医療機関からご依頼が届きましたら、当薬局よりご連絡いたしますので、オンライン服薬指導を行う日時を予約します。ビデオ通話で使用するURLは、LINE、SMSやメールでお送りします。
予約時間になりましたら、URLにアクセスしてください。ビデオ通話が開始され、薬剤師からお薬の説明を行います。
説明終了後、そのままオンラインで決済が可能です。お薬は薬局から配送されます(送料別)。薬局でのお支払いやお受け取りも可能です。
当薬局では、以下の通り災害や新興感染症の発生時等において対応可能な体制を確保しています。
今後も地域の皆さまや行政機関及び医療機関の関係者の皆さまのご要望にお応えできるよう、努めて参ります。